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皆さんは「比較優位の法則」をご存知でしょうか？…
「比較優位の法則」は、19世紀はじめのイギリスの経済学者であるデヴィッド·リカード（1772年4月19日～1823年9月11日）が自由貿易について「優位な方に特化すべきだ」と唱えたことが、後に一般化したものなのです。

経済学では、希少性の選択を迫られた場合、犠牲になる方の利益を「機会費用」と呼んでいます。
「比較優位」とは、この「機会費用」が少ない方に特化することを意味します。
リカード氏はそれを、当時のイギリスとポルトガルの生産物、ワインと毛織物を比較して説明しているのです。

当時、ポルトガルではワインと毛織物の両方を、イギリスより低労賃で生産できました。
しかし、この2つの製品を生産する相対的コストは、両国で違うのです。

イギリスでは輸出するだけのワインを生産することは難しいのですが、毛織物は比較的容易に生産できます。
ポルトガルは両方を、より低コストで生産できるものの、ワインの余剰生産量をイギリスに輸出し、その見返りにイギリスから比較的高価な毛織物を輸入しても十分引き合うのです。

それはイギリスにも、毛織物のコストを変えずに、安いワインを大量に入手できるというメリットをもたらします。
つまり、「比較優位の法則」に基づき、自国製品の有利な方に特化することによって、両国とも利益が得られるわけなのです。

この優位な方に特化すべきだという経済理論は、一般にも適用できます…
たとえば、メジャーリーグの試合を見ていると、監督の中には、相手打者がボックスに立つと、ダッグアウトから、捕手に次の投球をブロック・サインで細かく指示している者がいます。

しかし彼の配下には、その専門知識を買われた投手コーチがいるはず…
にもかかわらず、監督自ら指示をしているのです。

この「比較優位の法則」を適用すれば、そのような細かい指示は投手コーチに任せ、監督は投手交代やゲーム全体の大局的な流れを判断することに専念する方が、はるかに効率の改善を図れるはずです。

これは会社や団体でよく見られる光景ですが、有能な部下がいるにもかかわらず、何事も口出しをして自分でやろうとする上司がいたりします…
しかし、実は特定の分野では、自分よりも有能な部下に権限を委ねた方が、その部署あるいは組織全体にとって、効率的で業績の向上に資することが多いのです。

こういった意味合いで「比較優位の法則」は十分にビジネスの現場でも活かせることがわかるでしょう。

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