知って得する!?2016年のJ-REIT見通しと格付一覧は必見

目次

10年ほど前から始まったJ-REIT…
景気が上向いたり、オリンピックなど不動産分野が活気づいて来ると、J-REITの文字がネット上や新聞などで話題に上がっているように感じます。

やはり当サイトはエッジの効いたビジネスマンを目指すサイトということで、ここで改めてJ-REITについて、特に2016年の今後の見通しと格付一覧に関して考察していきたいと思います。




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J-REITとは?


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さて、ここでもう一度J-REITのおさらいからです。
J-REITとは、本来アメリカで生まれたシステム・言葉であり、「Real・Estate・Investment・Trust」の頭文字を取って名付けられた言葉で、日本国内ではその頭にさらにJAPANの「J」を付け足して、J-REITと呼ばれています。

多数の投資家から資金を集めて、オフィスビル・商業施設・マンションといったような複合型の不動産などを購入して、その賃貸収入・売買収益を投資家に還元・分配するという商品であり、投資信託の一種となります。
日本国内で初めて証券取引所で上場されたのは2001年9月です。

噛み砕いた例えをすれば、社内で1500円ずつ集金して代表者が宝くじを買いに行って、宝くじの当たった金額を全員の人数で頭割りする、というシステムに似ていますね。

J-REITは、法律に基づいた会社の形態をとっており、「不動産投資法人」と呼ばれる形態をとって投資証券を発行、投資家に購入してもらうという形になります。




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J-REITの格付一覧


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J-REITで長期投資を検討されている場合、信用できる案件かということが大切になってきます。
J-REITに投資することは、株式会社に投資することとほぼ同義であるため、J-REITの経営が悪化すると破綻してしまう、という危険性があります。

信託会社・受託銀行をはじめとする投資信託機関が倒産してもファンドの資産は守られますが、J-REITに関してはその保証がないため、信用力がなによりも大切ということです。

その信用力のパラメーターとなるのが格付一覧と呼ばれるものです。
格付一覧を見れば、信用に足る会社かどうかがすぐに判断できるため、各社ホームページをチェックしましょう。

ただ、中には格付を取得していなくて一覧に掲載されていない会社もあります。
その場合はスポンサー企業ともいうべき大株主の信用力をチェックするという方法が有効です。

格付に関しては、シングルA以上のものであれば、まずは安心と考えて良いでしょう。
ただ、会社によって格付の基準が微妙に異なるため、きちんと分析をしましょう。




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J-REIT2016年の見通し


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J-REITの2016年の見通しとしては、まずオフィス市場において業務展開を含む移転の動きが昨年から引き続いて多く、順調に推移していくものとされています。
例年と同じ歩みで推移していく中、2016年新規供給されるグレードAビルでは、その50%程度で既にテナントの目途がついているようです。
想定されている成約賃料は翌年にかけて9〜10%程度上昇する傾向にあります。

物流機能の全体、または一部を第三者企業に委託する「サード・パーティー・ロジスティクス」の拡大や、eコマースの成長は持続して、先進的な大型物流施設(ショッピングモール)に対しての需要は今後も続くとみられています。

そのため、2016年から翌年にかけての賃料は人気の高いエリアを中心として1~6%程度上昇するとされています。
そんな中で、J-REITによる物件取得も続くという見通しが立っています。

最近では、大型の物件の取得が困難になりつつあるものの、日銀による金融緩和を背景に、企業の動きは活発で賃料も上昇傾向にあります。
不動産市場は当面堅実に、保守的に推移していく見通しです。




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