仕事で活かせる「2-6-2の法則」と人材育成のあり方

「2-6-2の法則」はご存知でしょうか。
別名「働き蟻の法則」、「働きアリの法則」などとも言われ、どのような組織でも、2割の人間が優秀な働きをし、6割の人間が普通の働きをし、2割の人間がよくない働きをするという法則（経験則）を意味する言葉です。

ビジネスマンであれば知っておきたい仕事で活かせる「2-6-2の法則」と人材育成のあり方について、ご紹介したいと思います。

仕事で活かせる「2-6-2の法則」と人材育成のあり方

「パレートの法則」を発展させて細分化した経験則に、「2-6-2の法則」があります。
これは、企業や団体などの「集団が形成されると、2:6:2の割合で3つのグループに分かれる」というのです。

すなわち、上位2割が高い収益や生産性を上げる優秀な人たち、中位の6割は上位とも下位とも言えない平均的な母集団、そして下位の2割はうだつの上がらない、生産性が低い人たちだといいます。
つまり「2-6-2の法則」は、以前に紹介したのパレートの「80対20」の比率を、ピラミッド型に細分化したものなのです。

興味深いことに、上位2割の優秀な人がいなくなっても、残り8割に優劣の差が生じて再び2:6:2の割合に分かれるといいます。
あるいは、逆に下位の2割がいなくなったら、残り8割で生産性が向上するかというと、再び能力の格差が生じ、次第に同じく3つの割合に分かれ、生産性が低い下位ができるとしています。

これは組織化されたところでよく見られる傾向なので、企業は経営上この比率を参考にすることが多いとされているのです。
大半の経営者は人材育成において、当然のように上位2割に一目を置き、下位の2割には関心を持ちつつも、無能ぶりに不平不満を抱いています。

一方、最大グループである中間層6割に対しては、彼らを指導・育成するのに時間と手間がかかるので、経営者は軽視しがちだというのです。
しかし、あるアメリカの学者はこれに反論し、この最大グループである中間層6割にこそ、もっと経営の重点を置くべきだと主張しています。

というのは、彼らは企業に対する忠誠心が高く、社内外でもめ事を起こすことも少ないので、特に不況時においては、組織の「心臓と魂」の役割を果たすからなのです。
この6割は、企業の困難時に業績を安定させて、その回復に最も貢献する人たちであり、彼らを無視すると、企業にとって重要な存在であるにもかかわらず、自分たちの価値を疑いはじめ、勤労意欲が低下することが多いのだといいます。

従って経営者は、特に人材育成において、この中間層により高い関心を持ち、彼らがどれほど業績に貢献できるかを考えて、中間層の6割に対し、仕事上の短・長期的目標と具体的な役割を与えなければならないとしているのです。