何か問題が生まれた時、そこに首を突っ込むのは勇気が入ります。
問題を解決するには時間もかかるし、頭を悩ますことになりますし、もちろん責任も伴います。
誰だってなるべく問題に関わりたくし、他の人がやってくれるなら、自分は関わらないようにしようとしがちです。
しかし常にそのような態度で仕事をしていたら、最終的にどうなるのでしょうか。
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当事者意識が低いと最後に泣くのは誰になるのか…？
人はともすると、「傍観者」であろうとしがちです。
傍観者とは、文字通りそばに立って見ているだけの人です。
権限もない代わりに、苦しむことも、責任もない。
しかし、口は出せます。つまり、とてもラクな立場です。
人間は、油断しているとすぐに自分を甘やかし、ラクなほうへと流れるもの。
だからこそ、自分で自分を戒めてください。
あなたはつねに「当事者」であるべきです。
当事者であるからには、自ら「現場」に入り込み、そこで何が起きているのか十分理解したうえで、リーダーであれば全責任を負って指示・命令を出していくべきです。
また担当者であれば、リーダーの指示・命令に従いながら、完全にそれを履行して実行し、実現する必要があります。
近年、「ERP」といわれるコンピューターの総合型ソフトウエアを導入する会社が増えています。
生産から販売、在庫、物流、会計、人事などあらゆる経営資源を統合的に管理するもので、社内全体がより効率よく回るように設計されています。
しかし、このソフトが導入されるということは、それまで各部門が独自に地道に構築してきたシステムを、まるごと変えるということです。
仕事がやりやすいように何年もかけて練り上げてきたものを捨てなければなりません。
新ソフト自体でやれることのベースはすでに決まっています。
一部は変えられますが、たとえば報告書やデータ収集について、今までとまったく同じ処理の仕方ができるわけではない。
そうなると、たいていの場合、社員たちは不満を爆発させます。
今まで通りにできないソフトをなぜ導入する必要があるのか。
一体誰が導入を決めたんだ。こうなるわけです。
ここで問題なのは、たとえば営業部門を例にとると、営業の人間は新ソフトで何ができて、何ができないのかわかりません。
そもそも反発心があるのでそれを理解しようともしません。
逆に、ソフトを改変する側は、それが外部のベンダーであれ、社内のIT部門であれ、営業の現実がわかっていません。
十分な協力を得られず、十分な理解がないまま改変するので、当然、営業側を納得させられるようなものは提案できません。
そうこうしているうちに導入開始の期日は迫るし、コスト的な縛りもあるため、どこかで線引きする必要があるわけです。
新しいソフトで何ができるかわからない。
それなのに、不満でいっぱいの営業部門は「傍観者」を決め込みます。
「要求」はするけれども、「協力」はしません。
自分たちがソフトの導入を望んだわけではない、決めた人間が何とか対処すべき、というスタンスなのです。
結局、準備が不十分なまま利用開始となってしまいます。
出来上がったソフトを実際に動かして、クレームを次々出しても後の祭り。
もし営業部門の人間が「当事者意識」を持って、新しいソフトの導入に積極的にかかわることができていたら、結果は違ったでしょう。
ソフトのベースそのものは変えられなくとも、何とか今までと同じかたちのデータ処理ができるような運用法を一緒になって模索すべきだったのです。
たとえ反発はあっても、「会社がやる」と決めたことには「当事者」として積極的にかかわっていくべきです。
そして、自分の仕事にとっていい方向に働くように調整しなければなりません。
傍観者に甘んじれば、最後に泣くのはあなた自身なのです。
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